子どもを育てていると、至る所で少子化の影響を感じる。
もちろん、今年（2023年）4月から都内では高校生の医療費が無料になるという、少子化による恩恵もある。
その一方で、教育関連の業界では、こども１人あたりから、できる限りお金をとろうという動きが散見される。
教育関連業界では、こどもの数が減ればおのずと売上げが減るから、必然的に、こども１人あたりの売上げを上げようという発想に至る。
たとえば、
・学校で強制購入させられる副教材の数は昔に比べて驚くほど多く、副教材にかかる費用は公立中学でも年間数万円にのぼる
・塾では春季講習→通常講習→夏期講習→通常講習→冬期講習→直前講習…とベルトコンベアー式に受講がすすめられ、それに伴い費用も増大していく。
教育にかける費用は放っておくとどんどん増えていくから、通塾を必要最小限におさえてみたり、副教材の必要性について行政側に質問してみたりと、ささやかな抵抗を試みている。
